住宅ローンの金利タイプそれぞれのメリット・デメリットを知ろう!
これから注文住宅を建てようと考えている人は、金利について知識を蓄えておく必要があります。住宅ローンの返済は数十年間発生するので、自分の経済事情や家族のライフスタイルなどに合わせて、タイプを選択しましょう。必ずメリットだけではなくデメリットも知っておく必要があります。3つのタイプを見ていきましょう。
固定金利型住宅ローンのメリット・デメリット
メリットを2つ、デメリットを2つ紹介します。長期的に考えると支払額が多くなってしまうデメリットがあります。
金利水準が上がっても返済額が変化しない
どれだけ変化しても完済まで金額が変化しないのは大きなメリットといえるでしょう。経済事情にあまり詳しくない人や、経済の動向に合わせて行動するのが苦手な人におすすめの方法です。
万が一のリスクに怯える必要がありません。数十年間も住宅ローンを返済することになるので、この先の動向は分かりません。景気が回復したときにどのようになるのか予想するのが難しいので、リスクに備えたい人に適しているでしょう。
返済計画を立てやすい
利息が変化しないので、毎月の返済計画が立てやすくなります。返済の時期も決まっているので、いつまでにどれくらいの費用が発生するのか計算しやすくなります。それに合わせて生活費や教育費などを計算するとよいでしょう。
また、住宅ローンの返済は数十年間発生します。そのときにどのような状態になっているのか分からないので、支払いが苦しくならないように、生活を圧迫しない程度の住宅ローンの返済額に留めるとよいでしょう。
金利が高めに設定されている
2倍以上に設定されている場合があるので注意が必要です。そのぶん支払額が増えるので、借入金額が大きくなることが予想されます。
返済額が少なくならない
完済するまで住宅ローンの支払額は変化しません。そのため、水準が低下したときに恩恵が受けられないので注意しましょう。結果的に支払額が多くなってしまい損する可能性もあります。
変動金利型住宅ローンのメリット・デメリット
メリットを2つ、デメリットを2つ紹介します。一喜一憂してしまうので、それが苦手な人は避けたほうが望ましいでしょう。資金に余裕がある人に適しています。
当初の設定が低めになっている
固定金利の半分以下で設定されているので、最初の頃は支払額を抑えられるようになっています。そのため、20代や30代で子どもがまだ小さくて、これからお金がかかることが予想される家庭や、給与が低くて月々の住宅ローンの返済をできる限り抑えたいと考えている人は、こちらが望ましい場合があります。しかし、その後は月々の返済額が安いまま推移するとは限らないので、動向を確認する必要があります。
返済額が少なくて済む時期がある
水準が横ばいのときや下降しているときは、返済額が少なくて済むようになります。
返済額が多くなる時期がある
水準が上がれば、返済額が多くなります。この場合、利息分の支払いの割合が元金の支払いの割合よりも増えることが予想されます。毎月利息分を多く支払っていることになるので、元金の返済に時間を要します。水準が上がってしまう可能性がないとは言い切れないので、事前にリスクを知ったうえで選択しましょう。
返済計画が立てにくい
毎月の固定費として計算しにくいので、ある程度の予算は確保しておく必要があります。そのため、子どもの学校の入学金や教育費などでまとまったお金が必要なときは、お金のやり繰りに苦労するときがあるでしょう。
固定期間選択型住宅ローンのメリット・デメリット
メリットを2つ、デメリットを1つ紹介します。125%のルールが適用されないので、支払額が多くなる可能性があります。
一定期間中は固定される
固定期間が終了した後は、2つのうち好きなほうを選択します。そのときの状況に応じて選択できるのがメリットです。
始めは優遇が受けられる
全期間で優遇を受けられるのか、一定期間のみ優遇を受けられるのか確認しましょう。
将来的に金利が上がる
0.7%から1.5%まで上昇することもあります。そのぶん支払額を多く負担することになるので、シミュレーションしておきましょう。
住宅ローンの金利タイプの選び方のポイント
どのような人がどのようなタイプを選択するのが望ましいのか紹介します。デメリットもあるので理解しましょう。
一定額の支払いを希望する人
固定金利型が望ましいでしょう。長期的にみると、多くの金額を支払うことになるかもしれませんが、計画的に完済できます。
早く完済したい人
変動金利型が望ましいでしょう。資金に余裕がある人にもおすすめです。
どちらも選択したい人
固定期間選択型が望ましいでしょう。一喜一憂したくない人にもおすすめです。
まとめ
これから先の動向は分からない部分があるので、将来について考えるのは難しいものですが、金融機関などでシミュレーションしてもらいましょう。すると、どのようなリスクが考えられるのか理解できます。頭のなかでやみくもに考えても分からないことがあるでしょう。それを見えるようにするだけで、対策を講じる準備ができます。今後の経済の動向も一緒に確認するようにしてください。